【流　通】ＤＮＰと横浜国立大学　ＲＦＩＤを活用した水素検知システムを開発

大日本印刷（ＤＮＰ）と横浜国立大学は、水素に反応すると電気抵抗が変化する水素検知膜とＲＦＩＤ（ＩＣタグ）（＊１）を組み合わせて、水素の漏洩を検知する「水素検知システム」を開発した。

このシステムは、水素製造プラントや水素ステーション等の配管継手など水素が漏洩しやすい部分に貼り付ける水素検知センサーと、電波の送受信アンテナで構成されている。水素と反応するとセンサー内で電気抵抗が変化し、その変化を電波でリーダー／ライターに戻すことで水素漏洩を検知する。センサーは電源を必要としないため、電源による着火リスクを抑えて早期の水素漏洩を検知できる。配管の形に合わせて丸めるなど、フレキシブルに設置できるようフィルム状に製造する技術も確立した。

水素エネルギーは燃焼時にＣＯ２を排出しないクリーンエネルギーとして注目されており、日本国内の水素エネルギー活用機器・システムの市場規模は２０３０年度に６，６３３億円（＊２）になると予測されている。その一方で水素は都市ガス等と比べて漏れやすく、発火・燃焼しやすいため、安全な取り扱いに向けて、検知システムにも一層の安全性が求められている。従来のガス漏洩検知器の多くは、高温に加熱した触媒素子を用いるものが主流であり、水素にとっては着火源になるリスクが存在した。

これらの課題解決に向けて、ＤＮＰはＲＦＩＤ関連事業や各種システム開発で長年培った強みと、横浜国立大学大学院工学研究院の岡崎慎司教授による水素を検知する材料や成膜技術の強みを掛け合わせて、着火の原因にもなる電池や加熱が不要なセンサーを活用した水素検知システムを開発した。

今後、ＤＮＰはＲＦＩＤ技術等を活用して共同開発した水素検知システムを水素製造プラントや水素ステーション等を、建設するエンジニアリング企業や関連システムベンダー、水素エネルギーを販売する企業などに提供していく。

＊１　ＲＦＩＤ（Ｒａｄｉｏ　Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ　Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）

電波を活用し、非接触で情報を読み書きできる自動識別技術。今回、リーダー／ライターからの電力供給で起電し、データの送受信が可能なパッシブタイプのタグを使用

＊２　矢野経済研究所「水素エネルギー活用機器・システム市場に関する調査（２０２４年）」２０２４年６月１０日発表

注：水素をエネルギーや動力源として活用する、発電設備・機器、燃焼設備・機器、輸送用設備・機器等を対象とし、当該年度に新規導入される機器・システム金額ベースで算出

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